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日本カメラ博物館特別展

キ ヤ ノ ン 展

 ― 時 代 の 先 駆 者 「 キ ヤ ノ ン 」 ―





キヤノン標準型(ハンザキヤノン) 1936(昭和11)年 と キヤノンEOS−1Ds 2002(平成14)年



 日本カメラ博物館(館長 森山眞弓)では、2004年11月2日(火)から2005年4月10日(日)まで特別展「キヤノン展」を開催いたしております。

 現在、デジタルカメラの分野をはじめ、幅広い層に支持されているキヤノン。そのルーツは「カンノン」(1934年)に始まる、国産小型精密35ミリカメラの開発から始まりました。

 その後も製品の技術革新、デザイン革新の具現化を目指し、「キヤノネット」(1961年)、「キヤノンF−1」(1971年)、「T」シリーズ、「IXY」シリーズ、「EOS」シリーズなど次々と革新性の追及に挑戦し続けています。

 今回の特別展では、キヤノン株式会社の協力を得、カメラの歴代主要製品を展示するなかで、 エポックメイキングとなった製品にスポットライトをあてて紹介するとともに、普段は見られない試作機、コンセプトデザインモデル、デザインスケッチなど貴重な資料を展示・紹介いたします。

 キヤノンのカメラをはじめとする技術、デザインの革新の歴史を追い、キヤノン全体の一貫した先進性と、その広がりを表現していきます。


● 展示予定機種(その一部をご紹介)

  • キヤノン標準型(ハンザキヤノン) 1936(昭和11)年
    35ミリフィルム使用のレンジファインダーカメラ。カメラ上部から飛び出す光学ファインダーやバヨネット式レンズマウント採用など独自の機構を備えていた。

  • キヤノネット 1961(昭和36)年
    セレン光電池による自動露出(AE)機構を持つカメラ。高級機から反映された機能と性能を持ちつつ普及価格を実現しベストセラー機種となった。

  • キヤノンF−1 1971(昭和46)年
    プロフェッショナル向けとして企画された一眼レフカメラ。当初から数多くの交換レンズや各種アクセサリーを含めた「システムカメラ」として意欲的な開発が行なわれた。

  • キヤノンAE−1 1976(昭和51)年
    各部の機能を電子制御化し機械部品の削減と組立の自動化を積極的に進めた一眼レフカメラ。同時に低価格化も実現し自動露出機能付一眼レフカメラの普及に貢献した。

  • キヤノンオートボーイ(AF35M) 1979(昭和54)年
    近赤外線アクティブ方式のオートフォーカス機構を持つコンパクトカメラ。撮影機構のほかにもフィルム巻上げ、巻き戻しなど各部操作の自動化を達成した。

  • キヤノンT90 1985(昭和60)年
    外装に樹脂素材を使用していることを生かして曲面を主体としたフォルムを持つ一眼レフカメラ。デザインにはドイツ人デザイナーのルイジ・コラーニも参画した。

  • キヤノンEOS650 1987(昭和62)年
    それまでの一眼レフカメラシステムを白紙にして新設計されたオートフォーカス一眼レフシリーズ「EOSシステム」最初のカメラ。当時の最先端技術を結集、完全電子マウントを採用した。

  • キヤノンEOS−1 1989(平成元)年
    クロスタイプのオートフォーカスセンサーやリアルタイム露出補正ダイヤルなどを備え、プロフェッショナル向けに開発された「EOSシステム」の一眼レフカメラ。

  • キヤノンIXY 1996(平成8)年
    外装にステンレスを使用し、コンパクトなスタイルで好評を博したAPSカメラ。そのデザインは2000(平成12)年に発売された「キヤノンIXYデジタル」などに継承された。

  • キヤノンEOS−1Ds 2002(平成14)年
    「EOSシステム」のプロ用デジタル一眼レフカメラ。撮像素子には135フィルムフル画面サイズと同じ“24×36ミリ”の大型CMOSセンサーを採用している。

  • 試作モデルなど
    普段は見ることができない試作モデル、コンセプトデザインモデルなど貴重な資料を展示・紹介する予定。


               ※ここに記載したカメラ名は展示予定機種の一部です。

タイトル 日本カメラ博物館特別展
−時代の先駆者「キヤノン」−「キヤノン展」
開催期間 2004年11月2日(火)〜2005年4月10日(日)
出品点数 カメラ・レンズ等:約150点
その他アクセサリー、用品、資料等
常設展等 常設展として「日本の歴史的カメラ」約300点も展示

※博物館展示スペースの一角を日本の各メーカーに提供する「メーカーコーナー」の展示も開催
展示協力 キヤノン株式会社


*文中の会社名、製品名は、各社の商標、登録商標です。
*文中の製品名は、各社の正式な社名、商号と必ずしも一致いたしません。

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